コロナ禍が変えたインターネットサービス

2020年に世界を襲った新型コロナウイルスによるパンデミックは、インターネットサービスの躍進を後押しした。ここでは、ネット送金、eコマース、リモート会議に着目した。

フィンテックが普及したことで、ネット送金の人気が急上昇。PayPal傘下の個人送金アプリ「Venmo（ベンモー）」は、アメリカの若者の間で、手軽に現金の受け渡しが出来るとし、人気が拡大している。１分間に約240,000ドル（約2500万円）相当の取引が行われている。

またコロナ禍で実店舗が閉鎖に追いやられる一方、eコマースは活況。全世界で1 分あたり約100万ドル（約1億ドル5000万円）が費やされていると推定されている。eコマース最王手Amazonは毎分6,659商品を出荷し続けているというから驚きだ。

ビジネスにおいてはコロナの影響は大きく、リモート会議は増加。Zoomは毎分約20万人、Microsoft Teamsは毎分約5万人のユーザーが参加している。Domoによれば、コロナ禍以前のアメリカ人の在宅ワーク率はわずか15％だったが、現在は50％以上にのぼるという。会議ツールの使用率も上がっているようだ。

人類がインターネットを活用し始めてまだ歴史は浅い。しかし、コロナ禍の影響もあり、激しい変革の時代となった。今後、その勢いはさらに激化すると予想される。個人のニーズが急激に変化する中で、企業側も同様に変化する必要がありそうだ。