文：赤井大祐

リモートワーク導入率40.9%に上る

「働く人々のライフスタイルを豊かにする」をミッションに掲げ、さまざまなサポートサービスを提供する株式会社OKANは、「働き方の施策と課題」をテーマに、企業の人事総務担当者2000人を対象とした動向調査を実施。その調査結果を12月3 日公開した。

主に「コロナ禍」発生前後における企業の意識、動向といった調査の内容となっている。「コロナ禍前後における組織課題の変化」という設問では、コロナ禍以前は「良質な人間関係」が最も重視されていたのに対し、コロナ禍以降は「多様な働き方」を重視する、という解答が最も多くなった。また、働き方施策の導入状況については、「リモートワーク」を導入しているという企業は40.9%にも上っていることが判明。「時短勤務」（43.9%）に次いで2番目に多く実施される施策となった。

予期せぬ形で変革を強いられた私たちの「働き方」。コロナ禍が完全に収束した後の社会はどのように変わっているのだろうか。